QRコード

home > 行動調査 > 風俗嬢だった女性社員…！｜行動調査を依頼した埼玉県50代男性体験談

風俗嬢だった女性社員…！｜行動調査を依頼した埼玉県50代男性体験談

更新日：2021-10-22

掲載日：2020-08-12

近頃では「副業時代到来」と言われており、ダブルワークを許可している会社も増えているようです。しかしまだまだ禁止の会社が多いのが事実です。職種によっては本業に支障が出たり、情報漏洩の危険があるからでしょう。それに伴って、企業様からの社員が副業をしているか調べてほしいというご依頼が増えてきています。今回は、即解雇の理由にもなるような「女性社員が風俗嬢をしているかもしれないから調べてほしい」という体験談をご紹介します。

女性社員の行動を調べてみたら風俗で働いていた！｜探偵の行動調査

調査を依頼するきっかけ

若手社員の噂

私は都内の会社で人事部として働いています。弊社にはホープの女性社員がいます。もともと仕事熱心だった彼女の様子が最近おかしいのです。仕事中の集中力が散漫になり、居眠りをしているのではないか？というほど長い時間席を立ったりします。また、彼女は副業をしているのではないか？という噂が社内で立っています。弊社は副業禁止にしていますし、もしそうなら本職にも影響が出てしまいます。また、社内の噂で「持ち物が派手になった」「都内の繁華街で男性といるところを見た」など、もしかして水商売をしているのではないかという話が出てきています。もしその仕事が噂通り水商売だとしたら、会社の取引先のお客様に会ってしまう可能性もあり得なくはないです。そのときに会社のイメージが崩れてしまいますし、彼女のためにも、行動調査を依頼しました。

女性社員の副業を調べる。企業での行動調査なら調査士会にお任せください。

調査内容

歓楽街で…

その女性社員の仕事終わりの行動調査を依頼しました。副業をしているかもしれない日が分からないので、とりあえず平日の５日間をお願いしました。仕事終わりの尾行調査をしていただきどこに向かうか、どこで何をしているか調べていただきました。また、もし副業をしていたらどのような仕事内容の職種なのか、その職場の人間関係はどのようなものか、怪しい人間関係はないかも調べていただきました。他の社員が「繁華街で見た」と言っていたくらいですから、本当に世間は狭いですし、もしこのまま何も対処せず過ごしていたらどんどん噂が広がってしまいます。少しでも早い解決がしたく、探偵さんに途中報告も含めて色々相談させていただきました。

実際に行った調査	調査期間：5日間（1日3時間）調査員：2名調査料金：23万円交通費等経費：2万円合計料金：25万円（税別）

実際に行った調査

調査期間：5日間（1日3時間）

調査員：2名

調査料金：23万円

交通費等経費：2万円

合計料金：25万円（税別）

調査の結果

彼女はどうしたか

調査の結果、なんと彼女は出張型の風俗業をしていました。いわゆるデリヘル嬢として勤務をしていました。とても成績の良い優秀な社員だったので、お給料面でもそのような副業をしなければならない理由が思い当たらず驚きました。本人に探偵の調査結果と一緒に話をしたところ、実家の事情で仕送りをしていて生活に困っていて、副業をするしかなかったとの事でした。正直その理由が本当なのかは分かりません。かわいそうですが、やはり副業は禁止ですし、弊社で働いていく中でもしお客様とバッティングしてしまったら大変困ります。イメージが大切な会社ですので、若手の新入社員にそのような子がいると会社の信用も失ってしまいます。そのような旨を伝え、彼女に副業をやめるか、会社を辞めるか考えてほしいと伝えました。結果、彼女は副業をきっぱりと辞め、会社に残る決意をしてくれました。一社員の行動調査でしたが、問題が起こる前に早期に対応できて良かったです。

副業が会社にバレないか心配、クビになるのか？

行動調査の専門家無料相談

探偵法人調査士会では、行動調査に関する様々なご質問・ご希望・ご要望に対しお応えしています。悩みごとはひとりで抱え込まずに必ず専門家にご相談ください。きっと解決方法が見つかるはずです。行動調査の利用法や行動調査で収集した情報の扱い方などについても詳しくご案内しております。

行動無料相談: 0120-77-3372

料金シミュレーター Price Simulator

探偵依頼の不安要素のひとつが「料金」です。探偵に依頼したいけど、「どれくらいの料金が必要なのか」そう思っていませんか？自分の悩みに適した調査手法と依頼料金を事前に確認できる「料金シミュレーター」を利用してスムーズな相談、納得の依頼をしましょう！

調査依頼をした感想

大事になる前に

最初は、社員の噂くらいで調査するのもいかがなものかな…と思っていましたが、段々話が大きくなってきて依頼することを決意しました。社員一人の行動で会社のイメージが崩れることもありますので、実際に調査をお願いして結果的に良かったと思いました。5日間の調査なのでそれなりに料金もかかりましたが、企業での依頼でしたので支払いも2回払いにしていただき無理なく行うことが出来ました。今回のような企業での行動調査に慣れている探偵さんで、調査の方法などをしっかりとお話ししているうちに信頼してお任せ出来ました。もし何かまたトラブルが起こりましたら、その時もお願いしようかなと思っています。

女性社員の副業を調査したら…｜探偵による行動調査の体験談

社員の副業などの確認の為に

早めのリスク回避を

今回のように、社員の行動調査を依頼する企業は珍しくありません。営業中のサボり、副業の確認、新しい仕事を任せる際に相手を信用できるか確認するための行動調査などです。このような調査は、相手に悟られないように内密に行われます。プロの調査員の尾行が素人の方にバレることはほとんどないと言って良いでしょう。ですから、特に大切な時期はご自分も誰かに調査されているのかもしれません。また、何か社員が怪しいな？と思ったら早めの行動をおすすめします。情報漏洩など取り返しのつかない失敗につながる前に、なるべく早い段階で何か処置をすることが大切です。

※この記事は依頼者の許可を得て、一部内容を変更して掲載しています。

※この動画に音声はありません。

相談窓口のご案内

24時間相談窓口

社員のサボりを確かめたい、スパイをしているかもしれない社員の行動を確認したい。と思ったら調査のプロにお任せください。経験豊富な調査員が、対象者に悟られることなく知りたい情報を調べ上げます。ご自身で調査を進めるのは大変危険です。相手に悟られてしまったり、不法侵入など新たなトラブルを招いてしまいます。大きな問題が起こる前に、なるべく早期に対応しましょう。まずは一度ご相談ください、調査員があなたの問題解決のサポートをします。

無料相談は電話とメールから、24時間受け付けています。

LINE行動調査相談: 探偵法人調査士会公式LINE

探偵法人調査士会ではLINEからの行動調査に関するご相談もお受けしています。メールや電話では聞きづらいこともLINEでお気軽にお問合せいただけます。質問やご相談は内容を確認後、行動調査担当者が返答いたします。

LINEなら時間に関係なく気軽に問い合わせできる
電話できない際もLINEで相談できる
誰にも知られたくない方にもLINEなら非表示でばれる心配なし
担当者が一つずつ返信するため、AIによる自動返信の煩わしさもなし

動画で体験談を見る

※掲載しているご相談事例は探偵業法第十条に準じて、プライバシーを守る目的で内容の一部を編集・調整しております。行動調査は、対象者の日常の動きや素行を確認し事実関係を把握するために行う調査であり、調査対象者に気づかれないよう慎重かつ適正に実施し、ご依頼者の目的に沿った情報提供を行っています。

行動調査専門の調査士

行動調査の専門家: 探偵法人調査士会
行動調査担当調査士

このページは、調査業歴年の探偵監修のもとに探偵法人調査士会の行動調査専門家が作成しています。記事内容は行動調査の知識・経験が豊富な専門家が行動調査の基礎知識及び依頼方法、依頼料に関する情報等、行動調査に関連する情報をみなさまにお伝えする為に過去事例なども踏まえ作成しております。当社に関する詳細は探偵法人調査士会のご案内をご覧ください。

メディア掲載情報: 週刊文春に掲載 2025年6月5日号

探偵法人調査士会が運営する「シニアケア探偵」が週刊文春に掲載されました。一人暮らしの高齢者が増加している背景より、高齢者の見守りツールやサービスは注目されています。シニアケア探偵も探偵調査だからこそ行える見守り調査サービスを紹介していただいています。昨今、日本の高齢者問題はますます深刻さを増しています。少子高齢化の進行により、多くのご家庭が介護や見守りの悩み、相続の不安、悪質な詐欺や被害などの金銭トラブルに直面しています。「シニアケア探偵」の高齢者問題サポートは、こうした問題に立ち向かい、高齢者の皆様とご家族をサポートするために設立されました。

行動調査における弁護士のアドバイス

弁護士のアドバイス: 今井弁護士
東京第二弁護士会所属

行動調査を依頼する際には、その調査をお願いする人に関することを、できる限り情報を伝えることが重要になってきます。
よく行くレストラン・カフェ、職場、実家、活動範囲、趣味で通っているお店、友達が住んでいる場所、レシートや領収書で見たことのあるお店、通っていた学校。どの情報が決定的な手掛かりになるかは、その時々です。
弁護士に依頼する際も、手掛かりとなるような場所の情報は、少しでも共有していただけると、その後の弁護方針に参考になることが少なくありません。