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盗撮被害で精神科に通って…犯人を訴えたい｜新潟県の探偵の証拠収集調査

自分が周りの人に盗撮されていたらどうしますか？その盗撮してきている人との社会的関係（職場が同じ、取引先の人など）で今後のことを考えると、余計何も出来なくなってしまったり、泣き寝入りのような形になってしまっている方も多いのではないでしょうか。盗撮されていることに気がついていても、こちらがなにもアクションを起こさないと分かるとそういった犯行が盗撮だけでなく、エスカレートしてしまうケースもよくある話です。今回は盗撮に気が付いてはいるが、なにも出来ずに困っている女性の事例をご紹介します。

【この記事は下記の方に向けた内容です】

盗撮被害に遭ってしまった方
盗撮被害に法的措置を取りたい方
浮気相手が動画を消してくれない方
警察に相談するのも不安な方
専門家に盗撮被害相談を考えている方

調査のきっかけ

調査のきっかけとは

証拠収集の依頼のきっかけや理由は様々ですが、目的として証拠を入手して今ある問題を解決したいというものがほとんどです。証拠を相手に突きつけ、認めさせたうえで辞めさせたい、もしくは訴えたいと考えて依頼される方が多くいらっしゃいます。実際に探偵法人調査士会でお受けした事例をご紹介します。

盗撮被害を証拠収集調査で解決した体験談


流れでホテルに行ってしまい: 新潟県在住20代　女性

私には結婚を真剣に考えている付き合って4年の彼氏がいます。浮気などをするつもりはなかったのですが、彼と付き合う前に少しの期間体の関係にあった相手からの連絡で会ってしまい、結婚しているわけではないしまあいいか、と昔のように流れでホテルに行ってしまいました。その日に告白され、付き合ってほしいと言われましたが彼氏がいるのでとお断りし、もう会わないという旨を伝えました。すると、「もう会ってくれないならこの写真を彼氏やお前の職場の人に見せるぞ」と、今日会っていたことが明確なホテルでの盗撮写真を見せられてしまいました。

依頼の目的

依頼の目的とは

実際に被害が起こってしまったら、泣き寝入りなど考えずにすぐに専門家に相談する事が大切です。話をする中で、見えてくる解決策や対策法があります。被害が起こった後の、依頼人の実際の調査をご紹介します。

盗撮被害を証拠収集調査で解決した体験談


相手を訴えたい

どうしてこんなことをしてしまったんだろうと後悔しましたが、そのあともその関係の相手からの連絡があり、会うことを強要されてしまっています。こんなことで結婚まで考えている彼氏と別れることになったら悲しいし、職場にばらまかれたりしたらもう私は生きていけないくらい落ち込んでしまうと思うのです。かといって、本人にやめてくれと私からお願いしてみても聞いてくれず、そんなことより会おうと言われてしまうばかりでした。楽しかった毎日が急に一変してしまいました。こんな不安を抱えたまま生活していると気が滅入ってしまい、今では精神科に通いながら日々生活を送っています。私を必要以上に脅してきている彼のことが許せません。そこで探偵さんに依頼をし、証拠を集めてもらい脅しを辞めさせたい、訴えたいと考えております。

※相談内容は探偵法人調査士会にて過去に受けたご相談内容を一部変更して掲載しています。

盗撮被害の証拠収集

盗撮被害の証拠収集の目的

盗撮被害によって証拠収集を依頼される方は、どのような解決を望んでいるのでしょうか。調査の目的によって、また被害の状況によって、行うべき調査内容も変わってきます。まずは被害の実情を把握し、その後どうしていきたいか考える事が重要です。

探偵の盗撮被害対策サポート｜証拠収集調査

「写真・動画を消してほしい」写真や動画を撮られていたことが判明し、相手に消去を求めても、応じてもらえないケースがほとんどと言えます。
「ネット掲載を消したい」ネットに既に掲載されてしまった場合は、すぐに警察に相談し、サイトへの消去依頼なども並行して行う必要があります。
「相手を訴えたい」犯人が分かっている場合は、法的に訴える事が可能です。しかし何の証拠もない場合に対応が遅れるケースもありますので、被害証拠が必要です。
「相手と関わらずに解決したい」盗撮問題を解決したいが、犯人（元交際相手・出会い系で会った相手・不倫相手）などと会いたくない。という場合は、専門家に解決サポートを依頼しましょう。
「脅しや脅迫を終わらせたい」脅しや脅迫を受けている場合はすぐに警察に相談し、相手を逆上させずに解決に至る様にすることが大切です。

行方調査の専門家無料相談

探偵法人調査士会では、行方調査に関する様々なご質問・ご希望・ご要望に対しお応えしています。自分で探す術が分からない方や、探しても見つからなかった方は、行方調査専門家にご相談ください。きっとお探しの方が見つかるはずです。行方調査の依頼法や判明する確率、可能性についても詳しくご案内しております。

行方調査相談: 0120-77-3372

自分でできることとは？

盗撮被害を解決するために自分でできることとは？

警察に被害届を出してみましょう。もし、同じような内容の事件があれば解決策が見つかるかもしれません。また、本人に盗撮をやめてくれ、データを消してくれと話してみるのもひとつの手だと思います。案外、冷静にお願いすることで承諾してくれたというケースも少なくありません。しかし自分での解決は無理、と感じたらすぐに相手と距離を取り、専門家にゆだねる事が大切です。

警察に相談
信用出来る友人知人に相談
相手と話し合ってみる
脅しの証拠LINEなどを取っておく
ネットに掲載されていたら証拠を取っておく
電話や口論などを録音しておく
相手を刺激せずに距離をとり、専門家にゆだねる

盗撮被害を自分で解決する際の危険性

慎重に行動すべき

被害をご自身の出来る範囲で解決しようと、警察に被害届を出してみても証拠がないので立証出来ない場合が多く、請け負ってもらえない可能性が大いにあります。証拠があるとないでは対応が全く変わってきます。また、本人に辞めてくれと伝えることも、自分で行うことで証拠が消されてしまったり、相手優位に物事を進められてしまう可能性があります。相手は盗撮のデータを持っている状態なので慎重に動くべきだといえます。

新潟県警察への相談窓口

犯罪被害などの相談支援窓口　※リンク

性犯罪被害の相談　025－281－7890

※この動画に音声はありません。

専門家を利用するメリットとデメリット

専門家にゆだねる

「自分では解決できない・怖くて対応できない」と思ったら、私たち専門家にお任せください。相手のに顔を知られていないからこそ、悟られる事なく証拠収集を行うことが出来ます。自分で消してもらうように頼み込むのではなく、こちらで話し合いをサポートするようなことも可能です。また、お相手のことを訴えたいとのことであれば相手の情報、勤務地や家族構成なども一緒に調べることも出来ます。

盗撮被害は自分で解決しようとせず、専門家に相談しましょう｜盗撮被害対策サポート

LINE行方調査相談: 探偵法人調査士会公式LINE

探偵法人調査士会ではLINEからの行方調査に関するご相談もお受けしています。メールや電話では聞きづらいこともLINEでお気軽にお問合せいただけます。質問やご相談は内容を確認後、調査担当者が返答いたします。

LINEなら時間に関係なく気軽に問い合わせできる
電話できない際もLINEで相談できる
誰にも知られたくない方にもLINEなら非表示でばれる心配なし
担当者が一つずつ返信するため、AIによる自動返信の煩わしさもなし

盗撮被害の証拠収集調査に関するよくある質問

盗撮被害の証拠収集に関するQ&A

探偵法人調査士会の盗撮被害の証拠収集に関するよくある質問と答えです。盗撮被害にお悩みの方で調査依頼をご検討されている方は参考にしてください。

Q1.盗撮された犯人が分かりません。

A1.専門家による被害状況の確認や、周辺人物の行動調査をする事で犯人が判明するケースがあります。

Q2.相手に脅されていて怖いです。

A2.まずは極力ご自身で連絡を取らず、専門機関や専門家に任せましょう。あなたの味方である専門家がいる事で、精神的にもとても楽になるはずです。

Q3.なるべく安く解決できますか？

A3.依頼人の目的に沿ったプランをご案内しています。ご自身で出来る方法をアドバイスする事も可能ですので、一度ご相談ください。

無料相談窓口～まずはご相談を～

24時間無料相談窓口について

盗撮被害は、友達や家族には言いずらいことでもあるので、泣き寝入りをしてしまいがちな内容ではありますが、なにも動かないと前には進めません。一度、なにか出来ることはないかとお話してみましょう。きちんと問題に向き合い、目的を明確にして一緒に最善策を考えていきましょう。まずはメールかお電話でお話を聞かせてください。

安心してご利用していただけるよう、相談は24時間、ご相談料無料にてお受けしています。

行方調査専門の調査士

行方調査の専門家: 探偵法人調査士会
行方調査担当調査士

このページは、調査業歴22年の探偵監修のもとに探偵法人調査士会の行方調査専門家が作成しています。記事内容は行方調査知識・経験が豊富な専門家が行方調査の基礎知識及び依頼方法、依頼料に関する情報等、行方調査に関連する情報をみなさまにお伝えする為に過去事例なども踏まえ作成しております。当社に関する詳細は探偵法人調査士会のご案内をご覧ください。

行方調査における弁護士のアドバイス

弁護士のアドバイス: 今井弁護士
東京第二弁護士会所属

弁護士名義で内容証明郵便などにより通知書を送る前提として、行方調査が必要になるケースも少なくありません。
弁護士は、その相手方の住所まで行ってみて、本当に生活しているか、誰と何人ぐらいで生活しているか、というところまで確認はなかなか難しいというのが現実です。
相手方の状況が詳しくわかればわかるほど、交渉の方法も色々なものがつかむことができるため、行方調査を依頼する場合には、どこにいるということだけでなく、どのような生活をだれと行っているか、というところまで明らかにしてもらえると、法的な交渉を行うためには大変効果的です。